英語を使う仕事に就いている人と、そうでない人の年収差は、50代女性で1.9倍、金額にして319万円。転職サービスのDaijob.comが2026年1月に公表した登録者データの分析結果です。

差が開くのは高年齢層と特定の職種に偏っていて、誰でも英語を覚えれば年収が上がるという話ではありません。ただし、開く場所では明確に開く。

1.
選べる求人の
母集団が変わる

英語力がもたらす最初の変化は、社内での評価ではなく、応募できる求人の数です。

外資系企業、日系企業の海外事業部門、貿易実務、越境ECの運営、海外顧客を持つカスタマーサクセス。これらの求人は英語要件で絞り込まれているため、条件を満たさない時点で選択肢から消えています。

重要なのは、この絞り込みが「英語が得意な人を優遇する」形ではなく「要件を満たさない人を除外する」形で働く点です。優遇なら他の強みで補えますが、除外は補えません。英語力が効くのは、まずこの足切りの手前にあります。

Daijob.comの分析では、企業からスカウトを受けた登録者のうち78%以上が「ビジネス会話以上」の英語レベルでした。スカウトという入口に立てるかどうかの段階で、すでに線が引かれています。

2.
昇進の要件に
なっている企業がある

社内での昇格条件にTOEICのスコアを設定している企業は珍しくありません。課長昇格に600点、部長昇格に730点といった形で、明文化されている場合があります。

この種の基準は、実務で英語を使うかどうかとは無関係に運用されることがあります。国内営業の管理職にも同じ基準が適用される、というケースです。納得しがたい制度ですが、存在する以上は条件として扱うしかない。

自社に基準があるかどうかは、人事制度の規程を確認すれば分かります。あるなら、期限から逆算して受験計画を立てる。ないなら、スコアより実務で使える力に時間を配分するほうが合理的です。

3.
海外赴任・出張の
候補に入る

海外赴任は、希望者の中から選ばれるというより、条件を満たす人が少ない中から消去法で決まることが多いものです。

技術も実績もある人が、語学を理由に候補から外れる。逆に、英語ができるという一点で経験の浅い人に話が回ることがある。組織の側から見れば、現地で意思疎通できない人材を送り出すリスクのほうが大きいためです。

赴任が望ましいかどうかは人によりますが、選択肢として持てるかどうかは別の話です。断る自由は、候補に入って初めて生まれます。

4.
年収差が出る
場所は偏っている

ここは正確に見ておく必要があります。英語ができれば誰でも年収が上がるわけではありません。

前述のDaijob.comの分析では、差が大きく出た層が具体的に示されています。

層	年収差
50代女性	1.9倍（319万円差）
50代男性	1.3倍（228万円差）
金融・投資・保険関連の40代	1.5倍（284万円差）
金融関連全体	1.4倍（183万円差）
エグゼクティブ・経営	1.3倍（215万円差）

偏りには理由があります。金融や経営層のように、扱う情報の一次ソースが英語で、意思決定の相手が海外にいる領域ほど、英語力が業務の質に直結する。一方、国内完結の職種では差が出にくい。

自分の職種がどちら側かを見積もってから投資するほうが、費用対効果の判断を誤りません。

5.
一次情報に
直接あたれる

専門分野の最新情報は、日本語になるまで時間がかかります。論文、業界レポート、製品ドキュメント、規制の原文。翻訳を待つ間に、情報の鮮度は落ちていきます。

機械翻訳の精度が上がった今、この利点は薄れたように見えます。実際、大意をつかむだけなら翻訳で事足ります。

ただし翻訳では落ちるものがあります。条件節の係り方、断定と推量の区別、業界特有の言い回し。契約書や規制文書のように、一語の解釈が結論を変える文書では、原文を読めるかどうかが判断の精度を左右します。

Daijob.comの分析でも、年収1,000万円以上の層の生成AI利用率は42.1%で、AIを使うことと英語力を持つことは対立していません。「専門性×AI活用×英語力」の組み合わせが指摘されています。

6.
社外の人脈の
範囲が変わる

国際会議、海外カンファレンス、オンラインの専門コミュニティ。参加はできても、会話に入れるかどうかで得るものが変わります。

発表を聞くだけなら通訳や字幕があれば済みます。しかし休憩時間の雑談、懇親会での会話、その場での質問。情報が動くのはたいてい公式プログラムの外側です。

ここで築いた関係は、転職の情報源にも、共同プロジェクトの入口にもなります。数年単位で効いてくる種類の資産です。

始めるなら
どこから

社会人が英語に使える時間は限られています。優先順位を間違えると、時間だけ消えます。

試験対策と実務英語は別の作業です。昇格要件が目的ならTOEICの形式に慣れる時間が効き、実務が目的なら自分の分野の文書を読む量が効く。同時に追うと、どちらも中途半端になります。

英語力の「水準」は
どこから仕事に効くか

どの程度できれば効果が出るのか。実務の観点では、段階ごとに越えられる壁が違います。

段階	できること	仕事への効き方
TOEIC 500前後	短い定型メールの読み書き	ほぼ効かない。足切りも越えにくい
TOEIC 700前後	資料の読解、定型的なやり取り	求人の応募要件を満たし始める
TOEIC 800以上	会議で発言、交渉の補助	赴任や海外案件の候補に入る
実務で不自由なし	交渉と意思決定を担える	職務そのものが変わる

注意したいのは、スコアと実務能力が一致しない点です。読解中心のテストで高得点を取っても、会議で発言できるとは限らない。逆に、スコアは低くても現場で用が足りる人もいます。

日経転職版の集計では、TOEIC600点台から700点台への年収差が55万円だったのに対し、700点台から800点台では120万円に広がっていました。効果が跳ねる境目は、700点台より上にあるようです。

もうひとつ、このデータには注意が要ります。英語力が年収を押し上げたのか、もともと年収の高い職種の人が英語を学んでいるのか、相関だけでは区別できません。因果の向きは断定できない、という前提で読むのが正確です。

持っていて有利、ではない。
ないと落ちる

英語は、持っていれば有利になる技能というより、ないと最初の選別で落ちる条件として働きます。年収に跳ね返るかどうかは職種と年代に依存しますが、選択肢の数はどの職種でも増えます。

今週やるなら、自社の昇格要件を調べることと、志望する職種の求人を10件開いて英語要件の有無を数えることです。投資すべきかどうかは、その2つを見てから決めれば間に合います。

英語力と年収の関係をデータで詳しく検証した記事はこちら：英語ができると年収は上がるのか？調査データで検証する

出典：Daijob.com 登録者データ分析（2026年1月公表）／日経転職版「TOEICスコア別平均年収」